シンポジウム2


シームレスな卒前・卒後教育の実現に向けて

ー理学療法士としてよりよいスタートを切ってもらうためにー

 

「卒前教育の立場から」

【司会兼シンポジスト】

 鈴木 誠  氏

  (東北文化学園大学大学院)

 公益社団法人日本理学療法士協会では、令和4年(2022年)4月より卒後教育としての新生涯学習制度をスタートさせる。国家試験に合格した理学療法士が、生涯にわたり知識や技術の研鑽を重ね、社会の変化にも対応できる一人前のセラピストとしてのキャリア形成を後押ししていくプログラムであるとも言える。

 卒前教育は理学療法士としてのキャリアをスタートさせるための、いわば準備段階であり、理解力や問題解決能力といった「認知領域」、検査・測定等の技術といった「精神運動領域」、対象者に接する態度や学習習慣といった「情意領域」の3領域を系統立てて育成する医療専門職としての人間形成にとって大事な期間であるとも言える。このような卒前教育を基盤として、卒後教育によるキャリア形成がなされていくことを想定すると、大局的には両者はそれぞれ独立した存在ではなく、連続性のある、いわばシームレス(seamless)な関係になくてはならない。

 卒前教育の大きな変化として、2020年度の「理学療法士作業療法士学校養成施設指定規則(以下、指定規則)改正」があげられる。この指定規則改正により、修得単位数並びに修得内容がこれまでよりも大幅に増加した。中でも臨床実習の大きな変貌は、会員の皆様も既にご承知の通りである。これまでの「患者担当型臨床実習」から「診療参加型臨床実習」が推進され、多肢選択筆記試験(CBT:Computer Based Testing)や実習前後に客観的臨床能力試験(OSCE:Objective Structured Clinical Examination)が導入され、卒前教育のより一層の充実が図られている。この背景には、社会構造の変化により、理学療法士に求められる役割や知識も変化し、国民の信頼と期待に応えることのできる質の高い理学療法士養成が求められていることが挙げられる。

 もう一つ、卒前教育の大きな変化として、昨今のコロナ禍の影響が学生の学びにも大きな制約を与えた。学生の学びをより深化させることのできる臨床実習が軒並み制約を受け、学内実習での対応に切り替わるなど、影響がしばらく続いた。また、学内授業に目を向けると、従来の教授方法からの変更を余儀なくされた実習や演習科目も決して少なくはない。

 このような卒前教育の現状をご紹介し、理学療法士としてよりよいスタートを切ってもらうための卒後教育との相互理解と連携を深める機会としたい。


「卒後教育の立場から」

【シンポジスト

 安孫子 洋 氏(総合南東北病院)

【はじめに】

 まず社会医療法人 将道会の概要と、リハビリテーション科における新人教育プログラムについて紹介し、その特徴や目的について説明していく。当法人は271床の総合南東北病院(回復期リハ病棟50床、地域包括ケア病棟40床)を中心に、通所リハビリテーション事業所、訪問リハビリテーション事業所、訪問看護ステーション、介護老人保健施設、地域包括支援センターなどの機能を有している。施設基準として疾患別リハビリテーション料は、心大血管、脳血管、廃用症候群、運動器、呼吸器リハビリテーション料いずれも(Ⅰ)、がん患者リハビリテーション料を取得、介護老人保健施設においては超強化型施設となっている。また、岩沼市から介護予防事業などの委託も受けている。

【新人教育プログラム】

 当法人のリハビリテーション部門は急性期から生活期、予防事業までの機能があり、対象患者や年齢層も多岐に渡る。数年前より、医師の専門性に合わせたリハビリテーションを行うこと、病棟毎のローカルルールを理解し、看護師等の他職種とよく連携し、業務を効率的にすすめ、リスク管理の徹底を図ることなどを目的に病棟専従で理学療法士を配置することとした。そして診療・介護報酬改定のたびに複雑化する制度、書類業務の増加などあり、1年間の新人教育プログラムでは対応しかねる事も多くなり、2年間の新人教育プログラムの導入に至った。この2年間の新人教育プログラムでは、法人のリハ関連部門の機能を知り、基本となる病院業務を一通り経験することを大きな柱として、設計を変更した。

【新人教育プログラム以降の卒後教育】

 2年間の新人教育プログラム終了後は、法人内をジョブローテーションしながら各配属部署で独立した業務の遂行、専門的な技能の習得などを進めていく。

【卒前教育に望むこと】

 実習生や若手理学療法士を見ていて内部障害系の理学療法や地域理学療法に対して知識不足や苦手意識が強い傾向を感じており、実習施設の受け入れ状況にも影響されると思うが、卒前に広く症例を経験できるような学生配置の配慮もお願いしたい。また、卒後教育との連携を考えると、就職時に養成校と就職施設での情報共有もありがたいと感じている。


【シンポジスト

 川上 真吾 氏

    (仙台リハビリテーション病院) 

 我々に与えられたテーマは「卒後教育」について述べることですが、教育システムの背景にある医療提供体制にも一部触れながらご紹介することで責任を果たしたいと思います。

 仙台リハビリテーション病院はリハビリテーションを専門に行う単科施設であります。リハビリテーション対象者を疾患ならびに年齢層の観点で捉えると、非常に特異的だといえます。過去7年間(2014年度から2020年度)の疾患別割合では、運動器リハビリテーション対象者が全体の20%であるのに対し、脳血管疾患等リハビリテーション対象者は80%に上ります。この脳血管疾患等リハビリテーション対象者の内、約40%は生産年齢人口が占めています。この値は、当院が地域医療において果たすべき役割を認識し、取り組んできた結果と捉えることができるかもしれません。近年では、状況に応じて生産活動にも直結するようなアプローチの比率・質を高めるべきとも感じています。

 ここで、これまでの卒後教育システムの一部を提示いたします。当院リハビリテーション部の卒後教育システムにおいては、“特に脳血管疾患領域において専門、先端医療を提供できるセラピスト”をターゲットに設定し、「クリニカルラダー」による専門職共通学修支援に加え、「班単位」による理学療法に特異的な知識・技術の修得を行ってきました。

 しかしながら、今後は、予測される社会的変化も鑑みた「卒後教育システム」への弾力的対応も必要だと感じています。皆様もご理解の通り、我々が直面している教育に関わる変化は以下3点ではないでしょうか。1つ目は、地域医療体制の変化に伴う施設の在り方(2025年度)、2つ目は理学療法士養成教育における臨床実習の見直し(2020年度)、3つ目は日本理学療法士協会が示す生涯学習制度の大幅な変更(2022年度)です。

 シンポジウムでは、当院の卒後教育システムの詳細を提示し、先に記載した3点も踏まえながら“卒後教育の在り方”について、参加者の皆様と共に考えてみたいと思います。